20代の4人に1人は「テレビ局のコンテンツを一切見ない」



テレビはもう“オワコン”なのか。元NHKアナウンサーでウェブ小論文塾代表の今道琢也さんは「さまざまなデータをみると、テレビは若者に相手にされていないことがわかる。さらにその流れは中高年にも及んでいる」という。

冒頭の画像は、テレビ放送からテレビ局のSNS公式アカウントにいたるまで、非常に広い範囲を対象とした調査結果。

放送局のコンテンツ・サービスに何らかの形で接触している人は、92%を占める。「いずれにも接触なし」は8%。

年代別に見てみると、どうなるでしょうか。その下の「年代別」の数字を見てください。13~19歳の19%、20代の27%が、「いずれにも接触なし」になっている。

30代でも12%が「いずれにも接触なし」の結果である。

「いずれにも接触なし」とは、1週間を通して一度たりとも、リアルタイムでテレビを見ない、録画再生でも見ない、インターネットの見逃し配信でも見ない、YouTube上のテレビ局配信の動画も見ない、Huluでテレビドラマも見ない、インターネット上のテレビ番組表も見ない、テレビ局のSNS公式アカウントも見ないということを意味しているからだ。

因みに私自身はテレビを全く見ないが、ネット配信などで接触しているし、情報収集でも各種メディアを利用している。

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メモ帳廃止、代替手段としての「EmEditor Free」



今後、Windowsではシンプルなメモ帳(テキストエディタ)が廃止される。

あらゆるアプリをMicrosoftアカウントに結び付けてユーザーを囲い込む方針に転換した為である。

そこでMicrosoftに縛られない、シンプルなメモ帳(テキストエディタ)として、「EmEditor Free」をお勧めする。

私は「EmEditor Free」を20年以上愛用している。

そのシンプルさは折り紙付きである。

EmEditor」をダウンロードすると有料版がダウンロードされるが、「ヘルプ」から「ダウングレード」を選択するだけでシンプルで使いやすいテキストエディタが無料で利用可能である。

そしてMicrosoft Officeの代替となるのは「LibreOffice」である。

こちらも無償のソフトウェアであり、必要なものは一通り揃っている。

もう一押しするならば、「LibreOffice」のフォーマット形式は、「Microsoft Office」でもサポートされているのである。

先日のエントリのTeamsも然り。

TV会議なら「ZOOM」であれば、Microsoft縛りから解き放たれる。

Microsoftに縛られると言う事は「プロプライエタリ」と呼ばれ、Microsoftの独占権を許すこととなる。

因みに「プロプライエタリ」の対義語は「オープン」である。

ついでに書いておくと、Microsoftの不具合修正パッチは1つのモジュールで幾つもの不具合に対処する為、過去から現在に至るまでリリースと同時に起動しなくなったりする致命的な不具合が連続で起きている。

念のため書いておきますが、各種ソフトウェアには利用規約が当然あります。

規約を守り、お使いください。

※関連情報
EmEditor(テキストエディタ)公式サイト

任天堂がAmazonからNintendo Switch 2など自社製品を撤去



任天堂は自社製品がAmazon上で無許可で販売されているとして、アメリカのAmazon.comから自社製品を撤去したことがBloombergの報道により明らかになった。

Amazon.comでは売れ行き好調なNintendo Switch 2の正規販売がなくなることとなります。

Amazon Lost Right to Sell Nintendo Switch 2 Amid Sales Dispute (AMZN) - Bloomberg
https://www.bloomberg.com/news/articles/2025-06-30/amazon-lost-right-to-sell-nintendo-switch-2-amid-sales-dispute


任天堂サードパーティー販売業者がアメリカで任天堂の広告価格を下回る価格で任天堂製品を販売していることを問題視し、Amazon.comでの正規販売を停止。

関係者によると、野心的な販売業者が東南アジアで任天堂製品を大量に購入し、アメリカに輸入して転売していた模様。

任天堂Amazon共に詳細は伏せているが、この手の話は大抵が事実である。

その証拠に任天堂アメリカ法人であるNintendo of Americaが公開している「正規販売店リスト」には、記事作成時点でAmazonの名前はない。

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任天堂がAmazonからNintendo Switch 2などの自社製品を撤去、サードパーティー販売業者が任天堂の料金よりも安い価格でゲームを販売しているのが原因

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